【必見】バイクの処分方法や注意点をご紹介! 廃車手続きは必要か?


バイクの処分方法って?

「要らなくなったバイクの処分方法がわからない」「バイク廃車の手続きしなければならないのか?」など、バイクの廃棄で悩んでいる方は多いでしょう。また、まだ使えるバイクをそのまま捨てるのももったいないことです。再利用できるバイクはほとんどのお店で買取ってもらうことができます。使えないバイクも上手に処分するためには、必要な知識を持っておかなければなりません。そこで、本記事では、バイクの処分や方法・廃車手続きのやり方・注意点などについて詳しく説明します。

  1. バイクの処分について
  2. バイクの処分方法
  3. バイクの廃車手続きについて
  4. バイクの処分の注意点
  5. バイクの処分にかんしてよくある質問

この記事を読むことで、バイクを上手に処分するために必要な情報を知ることができます。処分がわからない方やリサイクル方法を知りたい方はぜひチェックしてください。

1.バイクの処分について

バイクの処分

正しく処分するためには、バイクの基礎知識を身につけておくことが大切です。バイクとは何なのか、また、処分や廃棄手続き・リサイクルできるものとできないものについて詳しく説明します。

1-1.バイクについて

ガソリン・エンジンを取りつけた自転車のことをバイクといいます。原動機を搭載した二輪車は、オートバイとも呼ばれており、種類によって大きさや形が異なるでしょう。主な種類は以下のとおりです。

  • アメリカン:手足を前に投げ出したスタイルで乗り、大きく・重く・低く・長い
  • ネイキッド:カウル(空気の抵抗を減らすカバー)をつけていないバイク
  • オフロード:高い車高・大きい車輪・ブロック状のタイヤが特徴的
  • 原付き:125cc以下のバイク。
  • クラシック:レトロな雰囲気を持ち、ファッション感覚で楽しめる
  • ツアラー:長距離移動が可能で、快適に乗るための機能が充実している
  • ビッグスクーター:防風スクリーンつきの実用的なバイク。収納スペースも広い

1-2.バイクの処分について

バイクを処分するとなると手間と時間がかかると思いがちです。しかし、処分に必要な情報を把握しておけば、スムーズに処分できますよ。

1-2-1.ごみではなくリサイクルする

廃車として処分するケースは多くありますが、リサイクルするのも選択肢の1つです。修理・整備をすれば再び使うこともできますし、壊れてしまったバイクでも分解しパーツとして使用できます。バイクそのものがリユース性の高い製品なのです。積極的にリサイクルすることで、ごみの量の削減に役立ち、地球環境保全にもつながります。

1-2-2.二輪リサイクルシステムについて

バイクのリサイクルを推進するために、二輪リサイクルシステムが構築されています。二輪リサイクルシステムとは、「公益財団法人 自転車リサイクル促進センター」が行っている取り組みです。リサイクルシステムの対象車両であれば、廃棄時に処分費用を負担することなく再資源化できます。対象車両は、メーカー・ブランド、原動機つき自転車、車両状態などが詳しく決められているのでホームページをご覧ください。

1-3.廃車手続きについて

バイクを処分する際は、壊れている・壊れていないにかかわらず、廃車手続きが必要です。廃車手続きはバイクの持ち主を証明する必要な手続きとなるため、しっかり行わなければトラブルになってしまいます。また、買取に出す際は廃車手続きをする前に査定に出してください。業者の中には、廃車手続きもしてくれるところがありますよ。詳細については、後ほど【3.バイクの廃車手続きについて】で説明するのでぜひチェックしてください。

1-4.リサイクルできるもの、できないもの

リユース性の高いバイクは、壊れていてもリサイクルできます。ただし、買取となれば、“正常に稼働できるもの”が最低条件です。壊れているバイクは買取不可となるので注意してください。また、二輪リサイクルシステムでは、サイドカー・バギー車・ポケバイ・部品・バッテリーなどはリサイクル不可となっています。

2.バイクの処分方法

バイクの処分方法

バイクの処分方法は、自治体・専門業者・不用品回収業者と3つの方法があります。それぞれの方法やメリット・デメリットなどについて見ていきましょう。

2-1.自治体の場合

ほとんどの自治体ではバイクの処分を受けつけていません。ただし、バイクシート・ハンドルなどのアクセサリー類はごみとして捨てることができます。種類によってごみの分類・処分方法が異なるため、お住まいの自治体のホームページなどを確認してください。

2-1-1.メリット・デメリット

自治体で処分するメリットは、費用を安く抑えられることです。バイク用品のアクセサリー類は、およそ200円~500円で処分できます。ただし、粗大ごみや燃えないごみは回収日が決まっているため、すぐに処分したいときにはデメリットのほうが大きくなるでしょう。あらかじめ、自治体のホームページで回収日を確認してください。

2-1-2.料金について

粗大ごみとして捨てる場合、地元のコンビニやスーパーマーケットなどで粗大ごみシール(券)を購入しなければなりません。ホームページなどで記載されている品目の料金分だけ購入することになります。自治体によって料金が異なるため、必ず確認してから購入しましょう。

2-2.専門の買取業者に依頼する

自治体でバイクが処分できない場合、専門の業者に依頼するのも1つの方法です。不用品の買取を行っている業者はたくさん存在しています。買取方法は業者によって異なりますが、バイクの場合は出張買取になるでしょう。業者が直接自宅にやってきて、その場で査定します。

2-2-1.メリット・デメリット

専門業者に依頼する大きなメリットは、処分費用をかけずに買取ができることです。価値のあるバイクを売れば、高額買取が期待できます。ただし、買取不可になれば回収してもらうことができません。ほかの方法で処分するほかないでしょう。また、業者によって買取できるかどうかわかりません。A社では買取不可になったとしても、B社では買取できることもあります。

2-2-2.料金について

買い取ってもらうことができれば、処分費用はかかりません。バイクの買取額は種類・大きさ・状態によって異なりますが、およそ50,000円~です。サイズが小さい原付きは数万円の価格となるでしょう。大型バイクの場合は数十万円で売れる可能性もあります。インターネットでは、自動オンライン査定でバイクの買取相場がわかるのでぜひチェックしてみてください。「バイク比較.com」などで自動オンライン査定ができます。

2-3.不用品回収業者に依頼する

買取専門業者だけでなく、不用品回収業者に依頼する方法もあります。不用品回収業者の中には回収と買取を同時に行っているところもあるのです。回収方法は業者によって異なりますが、出張回収が主になるでしょう。

2-3-1.メリット・デメリット

不用品回収業者のメリットは、回収・買取が同時にできることです。買取不可になってもそのまま回収してもらえます。回収費用はかかりますが、業者の中には低価格で済むところもあるのです。また、バイク以外にも不用品があればまとめて処分できます。バイク本体だけでなく、ヘルメットやカバーなどのアクセサリーをまとめて処分したほうが費用は節約できるでしょう。

2-3-2.料金について

バイクの回収費用は、およそ2,000円~8,000円です。原付きバイクは2,000円~で済みますが、大型バイクであるほど処分費用がかかります。また、業者によっても処分費用が異なるため、無料見積もりを細部までチェックしておきましょう。

2-4.そのほか

ネットオークションに出品する方法もあります。スマートフォンでも気軽に利用できるようになり、利用者が増加しているのです。ネットオークションは自分で出品額を決めることができます。買い手が見つかれば、すぐに取り引きができるでしょう。しかし、登録や写真の掲載、バイクの輸送など自分でしなければならないこともたくさんあります。また、欲しがっている人に譲るのも方法の1つです。周囲に欲しがっている人がいないかどうか、探してみるといいでしょう。

3.バイクの廃車手続きについて

バイクの廃車手続き

バイクの買取・回収を行う前に、廃車の手続きをしなければなりません。ここでは、廃車手続きの方法や流れ・必要な書類・注意点について説明します。

3-1.どこでどうやって

自分でバイクの廃車手続きを行う場合、一時的に廃車する方法と永久的に廃車する2つの方法があります。処分する場合は後者の方法になるでしょう。また、バイクの排気量によって手続きを行う場所が異なります。125cc以下の場合は市区町村の役場、126cc以上の場合は陸運局、251cc以上の場合は軽自動車税の停止手続きも行わなければなりません。

3-2.流れ

バイクの廃車手続きの大まかな流れについて説明します。

  1. 廃車手続きに必要な書類を用意する
  2. 手続きを行う場所に行き、必要な書類を提出→費用を支払う
  3. 廃車手続き完了

具体的な流れについては、市区町村の役場や陸運局に尋ねてみてください。

3-3.必要な書類

バイクの廃車手続きに必要な書類は、排気量によって異なります。125cc以下、126cc~250cc、251cc以上の3つにわけて以下にまとめてみました。

<125cc以下>

  • ナンバープレート
  • 標識交付証明書
  • 印鑑
  • 廃車申請書

<126cc~250cc>

  • ナンバープレート
  • 軽自動車届出済証
  • 軽自動車届出済証返納届
  • 軽自動車届出済証返納証明書交付請求書(永久的な廃車の場合は不要)
  • 印鑑(所有者と使用者が違う場合は両方)
  • 住民票(管轄の違う場所へ引っ越した場合だけ必要)

<251cc以上>

  • ナンバープレート
  • 印鑑
  • 委任状(代理人が手続きを行う場合に必要)
  • 車検証
  • 軽自動車税申告書
  • 手数料納付書
  • 抹消登録申請書

軽自動車届出済証は、バイクを取得したときにもらっている書類です。軽自動車届出済証返納届は、陸運局の用紙販売所で手に入れることができます。

3-4.注意点

バイクの廃棄手続きには費用がかかります。費用は手数料が500円、用紙代が100円程度です。また、代理人が廃車手続きをする場合、自動車は委任状が必要になりますが、バイクは必要ありません。

4.バイクの処分の注意点

バイクの処分の注意点

バイクを処分する際、きちんと注意点を把握しておかなければトラブルになってしまいます。トラブルにならないためにも、バイク処分の注意点をしっかり把握しておきましょう。

4-1.税金について

廃車手続きが完了してから車検の終了日までに1か月以上ある場合、自動車重量税が返ってきます。126cc~250ccのバイクの場合、新規登録時に重量税が6,300円です。251cc以上のバイクの場合は1年で2,500円、2年で5,000円となり、車検ごとに支払います。ただし、軽自動車税は年額で支払うため、廃車としても返納されることはありません。

4-2.解体などはしない

バイクを解体して処分する方もいますが、おすすめしません。解体には時間がかかり、ケガをする恐れもあります。また、解体業者に依頼する場合は廃車手続きや解体・引き取りの依頼をすべて自分でしなければなりません。自分で解体するよりも、業者に依頼したほうが手間と時間を省くことができます。

4-3.業者に注意

バイクの回収・買取を行っている業者の中には、悪徳業者が存在しています。回収費用を高く請求する・回収後に追加費用を請求する・不法投棄されていたというトラブルが多発しているのです。悪徳業者に引っかからないためにも、スタッフの対応や見積もり・サービス内容など詳しくチェックしてください。慎重に業者を選ぶことが大切です。

5.バイクの処分にかんしてよくある質問

バイクの処分に関してよくある質問

バイクの処分にかんしてよくある質問を5つピックアップしてみました。

5-1.事故車でも買い取ってもらえるのか?

不用品回収業者や買取業者の中には、事故車でも買取OKのところがあります。出張買取リサイクルショップの「埼玉出張買取コールセンター」では、どのような内容でも質問を受けつけているのでぜひご相談ください。

5-2.バイク廃車手続き完了後にすべきこととは?

自賠責保険の解約手続きをしなければなりません。自賠責保険料は、バイクを廃車した日から自賠責保険の有効期限までの金額が返還されることになります。有効期間に応じて異なるため注意してください。手続き終了後は、保険会社へ連絡しましょう。

5-3.バイクを高く売るコツとは?

できるだけ、キレイに掃除しておきましょう。ボディーに泥や汚れがついている場合は、やわらかい布でキレイにふきとってください。また、バイクの改造をしている場合は純正パーツを大切に保管しておきましょう。純正パーツは買取額をアップさせるポイントです。

5-4.バイクの所有権が自分にない場合はどうすべきか?

バイクをローンで購入した際、所有権が購入店やローン店になっている可能性があります。その場合は、バイクの廃車手続きを行う前に所有権を自分にしておかなければなりません。所有権の解除を行ってから廃車手続きをしてくださいね。

5-5.二輪リサイクルシステムで引き取り可能なバイクとは?

公益財団法人自転車リサイクル促進センターでは、フレーム・エンジン・ハンドル・ガソリンタンク・ホイールが一体となっていることが、引き取り基準となっています。引き取り基準を満たしているか、事前にバイクを確認しておきましょう。

まとめ

バイク処分のまとめ

いかがでしたか? バイクの処分方法は二輪リサイクルセンターの引き取り・専門買取業者・不用品回収業者などの方法があります。ほとんどの自治体ではバイクの処分を行っていません。それぞれの方法やメリット・デメリットをきちんと把握して、自分に合った方法を選択してください。また、バイクを処分する前に、廃車手続きを行わなければなりません。廃車手続きをするためには必要な書類や手続きのための費用が必要となります。事前に知識を把握しておけば、スムーズに処分・買取ができるでしょう。処分・買取にかんする情報や知識を知ることが大切です。