パソコンの処分方法!ノートパソコンは自治体のゴミで廃棄できない?

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不要になったパソコンの処分方法が分からず、廃棄できないパソコンが押入れの奥で眠っているという方も多いのではないでしょうか?

パソコンの廃棄というと粗大ゴミや不燃ゴミを連想しますが、実はパソコンは自治体の回収ゴミとして処分することはできないのです。

パソコンは資源有効利用促進法(PCリサイクル法)に基づいて適切な処分をおこなう必要があります。
少々面倒な仕組みですがポイントさえ覚えてしまえば、パソコンの廃棄やリサイクルの方法は簡単です。
パソコンの処分を考えているという方のためにパソコンの処分方法と注意点について解説します。

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パソコンが自治体のゴミでは捨てられない理由

パソコンの処分

資源有効利用促進法(PCリサイクル法)とは?

パソコンの廃棄に関する「資源有効利用促進法」は通称「PCリサイクル法」という名称で呼ばれるパソコンの再利用を促進するための法律です。

この法律は、パソコンに含まれる希少金属などの資源を有効に利用するために定められており、パソコンの廃棄に関するガイドラインがあります。

資源有効利用促進法の対象となっている物は以下の機器です。

  • デスクトップパソコン本体(デスクトップコンピュータ本体)
  • ノートブックパソコン(ノートパソコン)
  • CRTディスプレイ(CRTモニター)(ブラウン管モニター)
  • 液晶ディスプレイ(液晶モニター)
  • CRTディスプレイ一体型パソコン
  • 液晶ディスプレイ一体型パソコン

対象となるこれらの機器は自治体の回収ごみとして廃棄することはできず、適切な処理方法で処分する必要があります。

資源有効利用促進法の対象品は無料回収?

PCリサイクル法

資源有効利用促進法によって、2003年(平成15年)以降に販売されたものには「PCリサイクルマーク」が貼付されています。
このマークが貼付されている機器に関しては、既にリサイクル料金を含んだ形で販売している商品になりますので、リサイクル料金を負担することなく無料で処分ができます。
それ以前のPCリサイクルマークがない物は、回収再資源化料金を支払う必要があります。

PCリサイクルの流れ

パソコンのリサイクル回収には「エコゆうパック伝票」が必要になります。
「エコゆうパック伝票」は郵便局で貰えるものではなく、パソコンメーカーから発行される回収伝票です。
各メーカーのホームページで申し込みが可能で、申し込み終了後にメーカーから送られてきます。

自作パソコンや倒産・事業撤退したメーカーのパソコンなど、回収するメーカーが存在しない場合には、「パソコン3R推進協会」による回収がおこなわれているので問い合わせてみましょう。

パソコンの回収は「戸口集荷」と「郵便局へ持ち込み」の2種類があり、いずれも郵便局を介しておこなわれる方法です。
梱包は自分でおこなう必要があるので、事前にビニール袋や段ボール箱などを使って梱包しておきましょう。

それでは、2種類のパソコン回収の方法をご紹介しましょう。

【戸口集荷】

この回収方法は処分の際に必要な「エコゆうパック伝票」に記載されている集荷センターに連絡すれば、集荷で回収されるという方法です。
基本的に対面での受付が必要になるので、玄関口に出すだけでは回収されないという点に注意が必要です。

【郵便局への持ち込み】

これは、梱包したパソコンを郵便局に持参することで回収する方法です。
「エコゆうパック伝票」を貼付し最寄りの郵便局に持ち込めば回収作業は終了です。

パソコン周辺機器はPCリサイクル法の対象外

パソコン周辺機器の処分

資源有効利用促進法の対象外となるパソコンの周辺機器は粗大ゴミや小型家電、不燃ゴミとして処分ができます。
PCリサイクル法では回収できない品目なので注意が必要です。
各自治体によって回収方法などが異なるので、在住の自治体のごみ分別方法を確認しましょう。

パソコンのパーツは粗大ごみ、および燃えないごみで処分可能!

パソコンのパーツ

パソコンパーツもPCリサイクル法の対象外

メモリ交換やハードディスク交換、マザーボード交換、ケース交換などパソコンをパーツごとに処分するという場合には資源有効利用促進法の対象外です。
メモリやマザーボードなどの比較的に小物は「燃えないごみ」で処分することができます。

パソコンケースは、外見からパソコンと判断されてしまうこともあり回収を受けられない可能性もあるので、パソコンと誤認されないように解体や分解をすることが必要です。

小型家電回収ボックスで廃棄する

パソコン・パーツの処分

パソコンパーツはゴミとして廃棄できますが、現在では可能な限りリサイクルをおこなうのが望ましいことです。
小型家電回収ボックスは、小型家電リサイクル法に基づいて自治体によって設置される無料の回収ボックスです
自治体によって設置場所はさまざまなので、自治体ホームページで設置場所を確認して処分しましょう。

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