「エアコンや冷蔵庫・洗濯機・テレビなどの家電製品が故障してしまって、慌ててインターネットで購入し買い替えたけど、古い壊れた家電が家に残って困ってしまった。」なんて方もけっこういるのではないでしょうか。
店舗で購入し買い替えた場合は、別料金で古い家電を一緒に引き取るサービスを行っている所も多いと思います。ただ、ネットで購入してしまった場合は、一緒に引き取りを行っている所が少なく、残った古い家電の処分を自分で別にしなければならないので困ってしまうことはよくあります。
自分で家電を処分しなければならない場合、電化製品の処分依頼や回収依頼のやり方が分からない方もいらっしゃることでしょう。分からないままに処分をしようとすると、二度手間になったり損をしたりするかも知れません。できれば、しっかりと知識を付けて、スムーズに処分したいところですよね。
そこで、今回は家電製品の処分方法について中心にご紹介します。
これらの記事を読むことで、電化製品の処分方法が分かります。
埼玉県での家電のリサイクル・回収・処分なら【リサイクルショップ 埼玉出張買取コールセンター】
家電は粗大ゴミ？ それともリサイクル？
粗大ゴミとして捨てられるもの
粗大ゴミとして一般的なものには以下のようなものがあります。
- 机
- 椅子
- ソファー
- コタツ
- ベッド
- 布団
- マットレス
- じゅうたん
- 網戸
- 照明器具
- 掃除機
- 扇風機
- 電子レンジ
- ガスコンロ
- ファンヒーター
- ストーブ
- ステレオ
- 健康器具
- 楽器
- 自転車
もちろん、これら以外にも多くの粗大ゴミがあります。
基本的には大きいゴミは粗大ゴミだ、と考えておけば問題ないでしょう。
ただし、中には例外もあります。
それが、『家電リサイクル法』と『小型家電リサイクル法』の対象製品です。
家電リサイクル法の対象品目は捨てられない
家電リサイクル法とは、特定家電4品目を対象にリサイクルを義務づける法律です。
対象4品目は『エアコン』『テレビ』『洗濯機（乾燥機も含む）』『冷蔵庫（冷凍庫も含む）』となっています。
これらの4品目は粗大ゴミとして出すことはできません。
そのため、リサイクル券を購入して指定の場所へ持ち込むか、不用品回収業者やリサイクル業者に依頼して処分するのが一般的です。
小型家電リサイクル法対象品目は捨てられる？
「小型家電リサイクル法」というものもあります。
こちらは28種類以上で400品目以上もの小型家電に対する法律です。
しかし、「小型家電リサイクル法」は「家電リサイクル法」に比べるとそれほど厳格な法律ではありません。ある程度は自治体の裁量によって対象品目を変えることが可能です。
たとえば、粗大ゴミの品目としてご紹介した電子レンジ。
小型家電リサイクル法の対象品目ですが、自治体によっては粗大ゴミとして回収している地域の方が多いと思います。
現状では、携帯電話やタブレット、デジタルカメラ、電子書籍端末のようなかなり小型の電化製品のみを「小型家電リサイクル法」の取扱品目として指定している自治体が多いです。
お住まいの自治体ではどのようになっているのか、HPを確認しておきましょう。
家電リサイクル法対象品目を自分で処分するには
家電リサイクル法対象品目の場合
家電リサイクル法対象の家電製品「エアコン、テレビ、（乾燥機も含む）、冷蔵庫（冷凍庫も含む）」を処分する場合、ゴミとして出せないのでリサイクルしなければいけません。ご自身でリサイクルする方法は以下のとおりです。
- 郵便局に行きます。
- 家電リサイクル券の『払込票』をもらい、必要事項を記入してください。
- 記入したら窓口でリサイクル料金を支払いましょう。この際に、『郵便振替払込受付証明書』が発行されるので、忘れずに持ち帰ります。
- 受付印を押してもらった『郵便振替払込証明書』を、家電リサイクル券の指定のページに貼り付けてください。
- 家電製品の指定箇所に『家電リサイクル券』を貼り付けます。
- 決められた指定引き取り場所に持ち込みます。
小型家電リサイクル法対象品目の場合
小型家電リサイクル法の対象品目の場合は、自治体の設置している回収ボックスを利用するのが一般的です。
ただし、回収ボックスは『横30cm×縦15cm』の大きさしかない場合が多いです。
そのため、電子レンジや掃除機などの小型家電は回収ボックスを利用できないでしょう。
回収ボックスに入らない家電をどうするかは自治体によって取り扱いが違いますので、市町村のホームページなどで確認する必要があります。
粗大ゴミの場合
粗大ゴミの出し方は、とても簡単です。
各地域の粗大ゴミセンターに、インターネットや電話などから依頼します。
依頼したら、紙などに『粗大ゴミ』と書いて、貼り付けておきましょう。
貼り付け箇所は家電製品によって違うので、事前に尋ねておくか、HPを確認してください。
また、依頼する場合、1回で出せる粗大ゴミの数は限られているので注意しましょう。
例えば、さいたま市の場合、一度に依頼できる粗大ごみの個数は原則として４個までとなっています。
お住まいの地域の粗大ゴミセンターがどうなっているか、HPなどから確認してみましょう。
自治体を利用するメリットとデメリット
自治体に回収してもらうメリットは、安心確実であるという点です。
不法投棄や金銭トラブルといったリスクがないので、安心して処分することができます。
デメリットとしては、手続きや搬出・運搬などに手間がかかるという点でしょう。
また、粗大ゴミの日時予約はかなり先じゃないと取れない場合も多いです。
家電リサイクル法対象品目は家電販売店でも処分可能
あまり知られていませんが、家電リサイクル法の対象4品目は、家電販売店でも回収を行っています。
買い換え時に販売店に下取り品として引き取ってもらう
販売店に依頼して処分してもらう場合、メリットとして下取りが可能になることが挙げられます。
下取りとは、買い換えの際に値引きを目的として中古品を引き取る制度のことです。
販売店、特に大型の量販店では、次も自分の店で買ってもらうために、下取りサービスを行っていることが多いでしょう。買い換えを目的とした処分の場合は、非常に大きなメリットです。
ただし、必ずしも全てのお店が下取りを行っているわけではありません。
また、下取りで安くなる料金は、値引き交渉で下げられる範囲でもあります。
もともと値引き交渉を行うつもりの場合は、あまり意味がないでしょう。
デメリットとしては、状態の良い比較的新しい商品でも高価買取などは行っていないことです。
そのため、リサイクルショップなどに買取として出した方が高く売れる場合があります。
家電販売店に処分だけを依頼する
家電リサイクル法の対象家電4品目は、家電販売店に処分だけを依頼することもできます。
ただ、買い替えではないので、本業とは違い家電販売店にとっては殆どメリットはありません。
引き取りはもちろん有料処分のみになります。
そのため、販売店によっては引き取りを嫌がられたり、断られる場合もあるかもしれません。
また、処分だけの依頼の場合は料金をかなり高く設定している販売店も多いです。
料金は事前に必ず確認しておきましょう。
リサイクルショップを利用して家電を処分する
リサイクルショップで売却する
処分しようと考えている家電製品でも、中にはまだまだ使える場合もあるはずです。
そのような場合、リサイクルショップに売却することもできます。
リサイクルショップのメリットとデメリット
リサイクルショップを利用するメリットは、言うまでもなく「買い取ってもらえる」という点です。
本来はお金がかかる処分費用を浮かすどころか、むしろお金が手に入ります。
しかも、売却するということは、処分する必要がなくなるということ。
一石二鳥のおすすめ処分法といえます。
デメリットとしては、壊れたものやあまりに古いもの、汚いものなどは買い取ってくれないという点でしょう。
なぜなら、リサイクルショップはリセールを前提としているからです。
商品価値がなければ、せっかく引き取っても会社の負担となるだけでしかありません。
ガラクタを引き取っても意味がないのです。
ですから、処分しようと思っている家電が古かったり状態が良くないようであれば、他の処分方法を検討しなければなりません。
不用品回収業者を利用して家電製品を処分する
回収できる家電について
不用品回収業者は基本的にどんな家電製品でも引き取ってくれます。
家電リサイクル法の対象4品目であっても、小型家電リサイクル法の対象品目であっても問題ありません。それ以外にも、家庭ゴミや粗大ゴミであっても引き取ってくれるでしょう。
ただし、買い取りではなく有料での引き取りが基本になります。
業者によっては、一部無料で引き取ってくれる家電もありますが、限られたものになります。
以下のようなものが、無料で回収してもらえる可能性がある家電製品です。
- 液晶テレビ
- エアコン
- パソコン
- ミシン
- 液晶ディスプレイ
- 大型冷蔵庫
- ドラム式洗濯機
不用品回収業者を利用するメリット
不用品回収業者を利用する最大のメリットは、利用者の負担が低い、という点でしょう。
不用品回収業者なら、家電リサイクル法の対象製品であっても、小型家電リサイクル法の対象商品であっても、あるいは粗大ゴミであっても可能です。
業者に依頼して家まで来てもらい、査定後に回収してもらう。
料金はある程度かかりますが、とてもスムーズです。
しかも、運び出しや運搬の必要はありません。
全て業者の作業員が請け負ってくれます。
冷蔵庫や洗濯機など、家電製品は重いものも多いですよね。
女性やご年配の方には非常に大きなメリットといえるでしょう。
さらに、希望日時を指定できるので、忙しい方にとってもかなりメリットがあるのではないでしょうか。
業者選びのポイント
業者選びのポイントで重要なのは、業者がちゃんとした許可を得ているかどうかです。
不用品回収に関係する許可としては、「古物商」と「産業廃棄物収集運搬業」などがあります。
多くの場合、会社概要に記載されているので確認しましょう。
また、業者を1つだけ選ぶのではなく、複数の業者を比較することも大切です。
できれば、複数の業者から見積もりを取り、比較すると良いでしょう。
また、業者自身が他の業者との比較を行っていることもあります。
HPなどを確認してみてください。
また、ブログやSNS、Twitterなどを確認してみるのも1つの手でしょう。
積極的に情報を提供している業者は、顧客のことを考えた優良企業の場合が多いからです。
料金について
不用品回収業者の料金形態は『基本料』+『品物ごとの単価』+『追加料金』という形が一般的です。
基本料は3,000円から5,000円程度。品物ごとの単価は、ものにもよりますが1,000円～5,000円程度でしょう。
また、追加料金というのは、オプション料金、などとも呼ばれているものです。
たとえば、大きな家電製品をエレベーター無しの階段から下ろす際や、吊りおろしが必要な際などに発生します。階段作業の場合は、外階段や内階段で追加料金が変わってくると思います。
吊り降ろしの場合、特殊な道具やクレーン車が必要となるほか、危険な作業であることもあり、1万円～の追加料金がかかるでしょう。ただし、吊りおろしになることはあまりないので、それほど気にする必要はありません。
このようなことから、不用品回収業者の家電回収の利用料金は6,000円～15,000円程度が相場となるでしょう。
依頼の仕方
依頼の仕方は何も難しいことはありません。インターネットか電話から依頼をし、日時を指定するだけです。
ただし、できれば電話での依頼をおすすめします。なぜかというと、電話で詳しく相談したり質問したりすることができるからです。
家電リサイクルと不用品回収にまつわる質問
Q．なぜ家電リサイクル法が作られたのですか？
日本は資源に乏しい国です。そのため、科学技術に必要不可欠な資源は、そのほとんどを海外からの輸出に頼っています「
そんな、お金をかけて手に入れた資源によって造られた家電製品を、ゴミとして埋め立てるのはあまりにも勿体無いですよね。
実際、日本で1年間に使用済みとなる小型家電は65万トン。その中に使われている有用金属は28万トンです。そして、その28万トンの価値は、なんと「844億円」にも及びます。小型家電だけでもこれですから、大型家電も含めれば1000億円以上になるでしょう。
このようなことから、日本は資源を有効活用するために、リサイクルに関する法律を制定したのです。
Q．回収された家電製品はどうなるの？
自治体によって回収された小型家電は、分解された後、レアメタルや貴金属などの価値のある部分を取り出して再利用します。
不用品回収業者の場合も同じです。ただし、不用品回収業者の場合はリユースを行うこともあります。リユースの場合は国内でリセールする場合と海外に輸出する場合があるでしょう。
Q．不用品回収業者は土日でも利用できますか？
不用品回収業者の多くは年中無休です。もちろん、土日でも問題ありません。ただし、土日は利用する方が多いので、事前に予約を入れておかないと難しい場合があります。
できれば1週間前。せめて3日前ぐらいには連絡しておくと良いでしょう。
Q．1点だけの買い取りでも出張してきてくれますか？
買い取りを行う品物の価値と出張の距離によっては難しいこともあります。というのも、品物の価値よりも人件費や移動費が高いと赤字になってしまうためです。
品物の価値がそれほど高くなく、距離も遠い場合には、残念ながら無料回収、または有料回収となってしまうでしょう。事前に業者側と話し合っておくことをおすすめします。
Q．高く買い取ってもらうにはどうすれば良いですか？
品物の値段はメーカーや年式、品物の状態、中古販売の相場、需要などが主となって決められています。この中で、お客様ができる努力としては「品物の状態」をキレイにしておくことです。必ず、査定前には自分で掃除しておきましょう。
まとめ
今回は家電の処分方法にまつわる情報をご紹介しました。
家電製品の処分は初めてですと面倒かも知れません。
しかし、絶対に不法投棄などはしないようにしましょう。
不法投棄を行うと、5年以下の懲役、または1000万円以下の罰金という重い罪が科せられるからです。今回ご紹介した情報を参考に、ぜひスマートな家電処分を行ってください。